国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長は11月16日、菅義偉首相との会談後に、来年夏に延期された東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を観客とともに開催する計画を主催者側が着々と進めていることを明らかにした。
「われわれは本当に巨大な道具箱を用意しており、その中にわれわれが想像できるすべての異なる対策を入れるつもりだ」とバッハ会長は首相官邸で記者団に語った。「そうすることで来年、適切な時期に、この道具箱から適切なツールを取り出し大会の参加者全員のために安全な環境を確保することができるようになるだろう」。
新型コロナウイルスが2021年7月までに収束しないことが懸念され、また、感染病の大流行が続く中で世界的なスポーツイベントを開催することは状況を悪化させるだけだという考えもある中、主催者は楽観的な姿勢を示しており、大会は「トンネルの先にある光」となり、人類の回復力を象徴するものになると主張している。