日本スポーツ振興センターは6月3日、提案されていた民間セクター主導の国立競技場運営を担当するのに好ましい入札業者として、携帯電話会社のNTTドコモを中心とするコンソーシアムを選定したと発表した。
このグループ―Jリーグ、ゼネコン業者の前田建設工業、不動産などの事業を運営するSMFLみらいパートナーズも含む―は、東京でこのスタジアムを30年間運営する権利に対して528億円を支払うという提案をした。
このスタジアムは、2021年のオリンピックとパラリンピックのメーン会場として使われた。
National News2024.6.14
日本スポーツ振興センターは6月3日、提案されていた民間セクター主導の国立競技場運営を担当するのに好ましい入札業者として、携帯電話会社のNTTドコモを中心とするコンソーシアムを選定したと発表した。
このグループ―Jリーグ、ゼネコン業者の前田建設工業、不動産などの事業を運営するSMFLみらいパートナーズも含む―は、東京でこのスタジアムを30年間運営する権利に対して528億円を支払うという提案をした。
このスタジアムは、2021年のオリンピックとパラリンピックのメーン会場として使われた。