世界ではdiversity（多様性）が尊重されるようになった一方で、 hate crime（ヘイトクライム〔憎悪犯罪〕）の増加が社会問題となっている。ヘイトクライムは、人種・民族・宗教・性的指向などに関する偏見や憎悪が原因となって引き起こされ、脅迫や暴行などの犯罪行為に至るものだ。
アメリカのトランプ前大統領は、自身の政権下で国境警備に関してヒスパニック系移民に対するヘイトを誘発する発言を繰り返した。また、コロナ禍においてウイルスの発祥地が中国の武漢と報じられたことから、アジア系市民に対するヘイトが露見した。日本でも、右翼指向を持つ人々によるanti-Korean hate speech（在日コリアンに対するヘイトスピーチ）が問題になった。
hateとhatredはどちらも名詞「憎悪」だが、hateは動詞「嫌う」として使うこともできる。一方、hatredは名詞のみの用法を持つ。